公益財団法人イオン環境財団（理事長：岡田元也、以下「当財団」）が、2026年5月17日（日）に愛媛県で開催される「第76回全国植樹祭えひめ2026」への協賛および出展を行なった。 

全国植樹祭は、国土緑化運動の中心的行事として、森林や緑に対する国民の理解深化を目的に、公益社団法人国土緑化推進機構と各都道府県の共催により毎年開催されている。1990年の設立以来、一貫して時代に即した環境活動を展開してきた同財団は、2018年の福島大会（第69回）以降、全国植樹祭への継続的な参画を続けており、今回で8回連続の参画となる。

苗木やスタッフ用帽子の物品協賛と、多彩な本会場・サテライト会場での出展

今回の愛媛大会における物品協賛として、同財団は地域に適した苗木（イロハモミジ、ヒラドツツジ、サツキツツジ）計240本のほか、運営を支えるスタッフ用帽子3,700個を寄贈した。大会当日、愛媛県総合運動公園の式典会場に隣接する「おもてなし広場（本会場）」では、同財団の歩みを紹介する環境活動パネルの展示を実施。また、サテライト会場となる「イオンモール今治新都市（1階 きらめきコート）」では、式典のライブ中継にあわせ、間伐材を利用したストラップづくりのワークショップが開催され、市民が身近に森林保全に触れられる機会を提供した。

大会を契機とした、愛媛における「点から線へ」の継続的な取り組み

特筆すべきは、同財団がこの植樹祭を「単発のイベント」としてではなく、地域に根ざした継続的なストーリーとして位置づけている点だ。

本大会に向けては、既に2025年6月の「1年前記念事業」（国立大洲青年交流の家）や、同年10月の「200日前記念事業」（エミフルMASAKI）の段階から、先んじてパネル展示やワークショップを行い、機運醸成に貢献してきた。さらに、大会終了後の2027年春には、今治市との共催により、山林火災からの復興再生を目的とした植樹活動を計画している。植樹祭での発信を契機に、愛媛の地における本格的な森林再生へとつなげていく構えだ。

民間企業単独から始まった環境活動の厚みと地域還元

イオンの基本理念である「お客さまを原点に平和を追求し、人間を尊重し、地域社会に貢献する」に基づき、1990年に日本初の地球環境に特化した民間企業単独の財団として誕生した同財団。その活動は「植樹」「助成」「環境教育・共同研究」「顕彰」の4つの柱で構成されており、それぞれに圧倒的な実績を誇る。

●国内外での植樹累計は1,287万本超：
中国・万里の長城での100万本をはじめ、国内外のボランティアとともに荒廃した森の再生を続け、イオン全体での植樹本数は1,287万本（2026年2月末時点）を突破している。

●35年間で32億円を超える環境活動助成：
世界各地の環境非営利団体に対し毎年総額1億円の助成を継続。これまでに累計3,657団体へ支援の手を差し伸べており、開催地である愛媛県内でもこれまでに累計6団体・475万円の助成実績がある。

●地域と連動した環境教育：
2022年に日本ジオパークネットワークと包括連携協定を締結した同財団は、昨年10月、愛媛県の「四国西予ジオパーク」に位置する西予市立城川小学校へ、環境教育用の太陽光発電システムと環境教本を寄贈。次代を担う子どもたちの学びの支援にも力を注ぐ。

今回の全国植樹祭への参画は、同財団が長年培ってきた「植樹・環境教育・地域助成」のノウハウが、愛媛という地域社会において重層的に結実した姿と言える。単なる企業の社会的責任枠を超え、自治体や市民を巻き込みながら持続可能な地域の実現（里山づくり）を目指す同財団の取り組みは、今後の生物多様性保全や地域創生における一つの模範的なモデルとなる。

「ひとつしかない地球を次代へ引き継ぐ」公益財団法人イオン環境財団
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