普段から購入する最多のプライベートブランドは「トップバリュ」

世界情勢の不安定さや景気の不透明感も影響し、様々な商品やサービスの価格が上昇する中、お買得価格はもちろんのこと、“おいしいから”“便利だから選ばれるイオントップバリュが3月6日2025年度の取り組みや新商品の発表会を行った。

最初にイオン株式会社 取締役 執行役副社長 商品担当 であり、 イオントップバリュ株式会社の代表取締役社長 土谷 美津子氏が登壇。2024年度を振り返り、トップバリュが新聞広告や売り場でコスト削減をイラストでわかりやすく表示し、単に値段を下げるのではなく、様々な工夫によって共感を得ることができたと説明した。また、カップスープでは、商品の中の小袋を全て外すことで価格を下げられた事例に触れ、こういった「当たり前」をやめる取り組みを今後も増やしていきたいと語った。

トップバリュの売り上げについては、2024年度は1.08兆円に達する見込みであり、来期は1.2兆円を目標にしていることを報告。トップバリュブランド別ではグリーンアイ、ベストプライス、トップバリュとも伸び、このインフレの中でベストプライスの伸びが顕著である一方、伸び率についてはグリーンアイが高く、オーガニックに対する消費者の関心が強まっていると話した。

土谷氏は次に市場動向に着目。2024年度に実施した第3者機関によるベストプライスに関わるブランド調査では、「低価格」に対する評価が一番高く、その次が「便利」となり、共働きが当たり前になる中、便利と手軽であることへのニーズが高まっていること。また、内閣府が直近１～2月に実施した消費者動向では生活者の消費マインドがダウントレンドとなり、暮らし向きが急降下していることを伝えた。そういった中で行ったプライベートブランドのアンケート調査では、普段からよく購入しているプライベートブランドの最多は「トップバリュ」で約4割であり、消費者の2.5人に1人が「トップバリュ」を利用していることを強調。今後も価格戦略にも力を入れることで生活者の圧倒的な味方となっていきたいと力説した。

2025年度も生活者ニーズを反映した新商品を続々と販売

2025年度の取り組みは、昨年と同様に“お客さまがもっと「ワクワクする」商品の創造”という方針を継続。おいしいのは、もはや当たり前であり、トップバリュにしかない独自価値を提供し、今までにない新しいカテゴリーをつくり続けていきたい。また、海外開発商品の強化やゆるぎない環境への取り組みリーダーシップも引き続き、注力したいと話した。

新商品については、少子高齢化・労働力不足時代だからこそ求められる「簡便さ・手間の少なさ」を反映し、炒めずに中華ができる「トップバリュ　レンジでできる！中華　炒めないの素」を紹介。フライパンの片づけや夏の日の暑い調理も避けられるメリットも話した。

「トップバリュベストプライス スライスきゅうり」は、キュウリの収穫時に冷凍するため、価格高騰にも対応でき、家で切る手間も省け、使いたいときに使えるので食品ロスも削減できることを強調した。

さらに「トップバリュ fun fun smile」は、お手軽価格であるにも関わらず、添加物が少なく、少子化の中でベビーフードも商品開発したことに対する子育て世代の消評価が高いことを紹介。また「トップバリュテープ式おむつ」や「トップバリュグリーンアイオーガニックオー・レゼルヴァカベルネソーヴィニヨン（ヴィンテージ2023）」が第三者機関から高い評価を獲得したことを伝えた。

続いてイオントップバリュ株式会社 取締役 商品開発本部長 髙橋 幹夫氏は、トップバリュの商品開発が調理の時間や下ごしらえの負担からや食器洗いなどの家事、光熱費など様々な観点からコスパに取り組んできたことに言及。その結果として誕生した新商品の詳細を説明した。さらに3月以降に発売となる「チーズデザート」や「甘くないたんさん酒」、「タスマニアビーフパティステーキ」などの魅力も説明した。

当日の発表会では新商品の試食コーナーを数多く設置。「トップバリュベストプライススライスきゅうり」のコーナーでは、ポテトサラダやキュウリのデトックスウォーター、冷や汁などを提供。一番旬の時期に収穫し選別したきゅうりをスライスし、製造工程において冷凍前に加熱したあと瞬間冷凍することで品質を保ち、瑞々しく歯切れのよい食感を維持していること、また、きゅうり約３本分を１袋に詰め、スライスしカットする手間を省き、 使いたい分だけ使用することができることなどを説明していた。

食欲をそそるステーキの匂いが溢れる「タスマニアビーフパティステーキ」のコーナーでは、同商品が温度管理によって、凍らせず に店頭までお届けすることで、チルド肉本来の味とうまみをしっかりと感じられることを強調。タスマニア農場直営農場を持つイオンだからこそ、価格を抑え、安心の品質を提供できることを訴えていた。