環境や人体への影響が世界的に懸念されている有機フッ素化合物「PFAS」の適正処理が喫緊の課題となる中、株式会社クボタが画期的な実証試験の結果を発表した。同社が国内で40年以上にわたり培ってきた独自の「溶融分離技術」を用いることで、主要なPFASであるPFOS、PFOA、PFNAの3種類すべてにおいて、国際的に環境上適正とされる99.999%以上の高効率な分解処理を達成したことを確認した。

これまでの処理技術では、自然環境中で極めて分解されにくいPFASの確実な無害化は容易ではないとされてきた。今回の実証試験では、実運用を想定した通常運転と同じ条件下で3種類のPFAS混合試料を溶融炉へ投入し、排出されたスラグ、飛灰、排ガスなどを分析した。その結果、分解効率はPFOSが99.9992%、PFOAが99.9994%、PFNAが99.9994%超を記録した。さらに、排ガス単体を評価対象とする分解除去効率でも3種類とも99.9999%超を達成し、国内外の厳しい管理目標参考値を満たすとともに、分子構造レベルで完全に分解されたことが確認された。

この圧倒的な性能を支えるのが、炉内温度を通常の運転において1,250℃から1,400℃という極めて高い領域に保つ「回転式表面溶融炉」だ。PFASの推奨処理基準である1,100℃以上を大きく上回る超高温処理が、確実な適正処理を可能にしている。 

さらに本技術の真価は、有害物質の分解に留まらず、優れた資源循環を実現する点にある。溶融処理の過程で、廃棄物に含まれる鉱物や金属成分は「スラグ」と「メタル」に分離されて高度に再資源化される。下水汚泥由来のスラグはリンを含むため肥料として登録され、メタルに含まれる貴金属は製錬原料として再び社会に還元される。有害物質の無害化と資源の回収を両立するこの仕組みは、サーキュラーエコノミーの理想的な体現と言える。

クボタは今後、規制強化が進む米国や欧州、アジアなどの国内外において、パートナーシップを築き本技術の普及を推進するとともに、新たなビジネスモデルの構築を目指す方針だ。特に下水汚泥の農地還元規制の動きがある米国などに対し、PFASのリスク低減とリン資源の循環を両立する提案活動を進め、グローバルな廃棄物の適正処理と持続可能な社会の実現に貢献していく構えだ。